ダイレクトメール(DM)広告とは?メリットや種類、効果を上げるポイントを解説

みなさん、こんにちは。
デジタル広告が主流となっている現代においても、ターゲットに直接アプローチできる手法として「ダイレクトメール(DM)広告」が再注目されています。紙媒体のDMだけでなく、EメールDMやサンプルDMなど、多様な形式があり、特定の顧客層に確実にメッセージを届けられる点が大きな魅力です。
今回は、ダイレクトメール広告の基本的な仕組みや種類、メリット・デメリットに加え、効果的に成果を上げるためのポイントや他の広告手法との組み合わせ方について詳しく解説します。DM広告を最大限に活用し、より高い成果を得るための戦略を考えている方にとって、必見の内容です。ぜひ最後までご覧ください。
目次
ダイレクトメール(DM)広告とは?
ダイレクトメール(DM)広告とは、企業や団体が特定のターゲットに向けて直接送付する広告手法の一つであり、郵送物や電子メールなどを活用して情報を届けるマーケティング施策です。デジタル広告が普及した現代でも、高い開封率や訴求力の高さから多くの企業に活用されています。
ダイレクトメール広告の成り立ち
ダイレクトメール広告の歴史は古く、起源は19世紀にまでさかのぼります。アメリカでは1872年にモンゴメリー・ワード社が世界初の通販カタログを送付したことがDM広告の始まりとされています。以降、郵便システムの発展とともに企業が顧客とのダイレクトな接点を持つ手段として発展してきました。特に20世紀後半にはクレジットカード会社や通信販売企業がダイレクトメールを活用し、大規模なマーケティング手法として確立しました。
ダイレクトメール広告の特徴
ダイレクトメール広告の最大の特徴は、ターゲットを細かく絞り込める点にあります。事前に収集した顧客データを基に、年齢・性別・購買履歴などの情報を活用して適切なターゲットにのみアプローチできるため、無駄な広告費を抑えつつ効果的なマーケティングが可能です。
また、受け取った顧客が直接手に取るため、デジタル広告のようにスクロールされて見逃される心配が少なく、訴求力が高いというメリットもあります。さらに、ダイレクトメール広告は物理的な媒体だけでなく、Eメール広告などのデジタル手法とも組み合わせることができるため、オンラインとオフラインのハイブリッド戦略としても活用されています。
ダイレクトメール広告のメリット
ダイレクトメール広告は、特定のターゲットに確実にリーチできる点や、物理的なインパクトを持つ点で優位性があります。また、さまざまな形式でのクリエイティブな表現が可能なため、顧客の関心を引きやすく、ブランディングや商品・サービスの訴求に効果的です。
ここでは、ダイレクトメール広告の主なメリットについて詳しく解説します。
ターゲットへの直接アプローチ
ダイレクトメール広告の最大のメリットの一つは、ターゲットとなる顧客に直接アプローチできる点です。事前に収集した顧客データを活用し、年齢、性別、居住地域、購買履歴、興味関心などの属性に基づいて送付対象を絞り込むことができます。これにより、不要な配信を避けつつ、より関心の高い層に的確な情報を届けることが可能です。
特に、既存顧客へのリピート施策や、見込み顧客へのアプローチに効果的です。例えば、過去に特定の商品を購入した顧客に関連商品のダイレクトメールを送付し、再購入を促すことができます。また、ダイレクトメールは個人宛に送付されるため、他の広告手法と比べて、よりパーソナライズされたコミュニケーションを取ることができるのも大きな特徴です。
高い開封率と注目度
ダイレクトメール広告は、他の広告手法に比べて開封率が高い点が特徴です。特に、郵送による紙のダイレクトメールは、実際に手元に届き、物理的に目に触れるため、デジタル広告のように簡単にスルーされることが少なくなります。メール広告の場合には、迷惑メールフォルダに入るリスクがありますが、紙のDMは確実に受け取られるため、顧客の目に触れる機会が増えます。
また、視覚的に魅力的なデザインや、ユニークな封筒、開封を促すキャッチコピーを工夫することで、開封率をさらに高めることが可能です。企業がダイレクトメールに特典や限定オファーを含めることで、受け取った顧客がより関心を持ちやすくなり、購入や問い合わせといった行動につながりやすくなります。
多様なクリエイティブ表現
ダイレクトメール広告は、紙媒体ならではの多様なクリエイティブ表現が可能です。はがきや封書、カタログ、サンプル同梱型ダイレクトメールなど、さまざまなフォーマットを活用することで、ブランドの世界観を伝えやすくなります。
例えば、高級感を演出したい場合は、厚紙や特殊加工を施したダイレクトメールを活用し、インパクトを強めることができます。また、ダイレクトメールに印刷されたQRコードをスマートフォンで読み取ることで、動画コンテンツやオンラインキャンペーンへ誘導する施策も増えています。このように、ダイレクトメール広告はデザインやコンテンツを工夫することで、より効果的にターゲットの関心を引くことが可能です。
ダイレクトメール広告のデメリット
ダイレクトメール広告はターゲットに直接アプローチできるメリットがある一方で、いくつかのデメリットも存在します。特に、コストや時間がかかる点、個人情報の管理の重要性、開封されないリスクなどは、ダイレクトメール広告を活用する上で注意すべきポイントです。
ここでは、ダイレクトメール広告のデメリットについて詳しく解説します。
コストと時間の負担
ダイレクトメール広告は他の広告手法と比較して、印刷費や郵送費などのコストが発生するため、一定の予算が必要になります。特に大量に送付する場合、紙の品質や封入物の種類によってコストを考える必要があります。
また、印刷から発送までの工程に時間がかかるため、デジタル広告のように即時配信ができず、キャンペーンの計画を事前に立てる必要があります。さらに、ダイレクトメールのデザインやコピーライティングの制作にも時間がかかるため、クリエイティブの準備段階でもリソースを確保する必要があるため、依頼先との連携が重要です。
個人情報管理の重要性
ダイレクトメール広告では、正確な顧客データの活用が不可欠ですが、それに伴い個人情報の管理が大きな課題となります。住所や氏名、購買履歴などのデータを適切に管理しなければ、誤った情報をもとに送付してしまい、無駄なコストが発生するだけでなく、顧客の信頼を損なう可能性があります。
そのため、配信する企業の顧客データを利用するよりも、顧客リストを保有している企業のダイレクトメール広告で配信を行う方が、安全に広告配信を行うことが可能です。
開封されないリスク
ダイレクトメール広告のもう一つのデメリットは、受取人が開封しない可能性がある点です。デジタル広告と異なり、物理的に届くため目に触れやすいメリットがある一方で、興味を持たれなければ開封されずにそのまま廃棄されてしまうこともあります。
これを防ぐためには、封筒やはがきのデザインを工夫し、顧客が思わず開封したくなるような仕掛けを取り入れることが重要です。例えば、「特別クーポン在中」「限定オファー」「当選通知」といった開封を促す文言を入れる、ユニークな形状のダイレクトメールを採用するなど、ターゲットに適したメッセージを的確に伝えることで、興味を引きやすくなります。
ダイレクトメール広告の種類
ダイレクトメール広告にはさまざまな種類があり、目的やターゲットに応じて適切な形式を選ぶことが重要です。ダイレクトメールの種類によって伝えられる情報量や開封率、コストなどが異なり、それぞれの特性を理解することで、より効果的な広告施策を実施できます。ここでは、代表的なDM広告の種類である「はがき」「封書」「カタログ」「サンプル」について詳しく解説します。
はがき
はがきは、シンプルかつ低コストで送付できるダイレクトメールです。封筒を使用せずにダイレクトにメッセージを伝えることができるため、受取人が内容をすぐに確認できるメリットがあります。特に、クーポンの配布やキャンペーン告知などに適しています。
コンパクトなサイズのため、デザインやキャッチコピーを工夫し、一目で興味を引くようなレイアウトにすることが重要です。そして、情報を多く掲載することが難しいため、シンプルで明確なメッセージにまとめる必要があります。
封書
封書は、封筒に入れて送付するタイプのダイレクトメールで、より多くの情報を伝えることができるのが特徴です。特に、商品パンフレットや契約書類、会員向けの特典案内など、重要な情報を届ける際に適しています。
封書を使用することで、開封する手間が生じるものの、特別感を演出できるため、高級ブランドや金融機関などの企業が活用するケースが多く見られます。また、手紙形式のダイレクトメールは、顧客に対してパーソナルな印象を与えやすく、信頼感を高める効果があります。封筒のデザインや開封を促す文言(例:「重要なお知らせ」「特別ご招待」など)を工夫することで、開封率を高めることができます。
カタログ
カタログは、商品のラインナップを紹介するためのカタログを送付する形式のダイレクトメールです。特に、アパレル、家具、化粧品、食品などの商品を販売する企業にとって有効な手段であり、顧客に視覚的なインパクトを与えながら購買意欲を高めることができます。
紙媒体のカタログは、Web上の情報よりも長く手元に残りやすく、じっくりと商品を比較・検討する機会を提供できます。また、最近ではQRコードやAR技術を活用し、オンラインでの購入を促進する仕組みも増えています。ただし、印刷費や郵送費が高くなるため、ターゲットを慎重に選定し、購入につながる可能性の高い顧客に送付することが重要です。
サンプル
サンプルは、実際の商品サンプルを同封して送付するタイプのダイレクトメールです。特に化粧品、食品、飲料、フレグランスなどの業界で活用されており、顧客に商品を試してもらうことで、購入意欲を高めることができます。
サンプルを同封することで、商品を手に取って試せるため、実際の使用感や品質を直接伝えることができ、広告としての説得力が増します。また、試供品を配布することで、ブランドへの親近感を高めたり、口コミの拡散を促したりする効果も期待できます。ただし、サンプルの製造コストや郵送費がかかるため、ターゲットを適切に絞ることが重要になります。
代表的なダイレクトメール広告
ダイレクトメール広告は、企業が特定のターゲット層に直接情報を届ける効果的なマーケティング手法です。日本国内では、多くの企業が独自のダイレクトメール送付サービスを展開しています。以下に、NTTドコモ、楽天、Ponta、Vポイントの各サービスについて詳しく紹介します。
NTTドコモのダイレクトメール送付サービス
NTTドコモは、「ダイレクトメール送付サービス」を提供しています。このサービスでは、約4,400万人のdポイントクラブ特約会員に対し、ドコモからのおすすめ情報として紙のダイレクトメールを送付できます。
ドコモのダイレクトメール送付サービスの強み
- DMの送付を希望した顧客のみに絞って送付される
- 企業信頼度が高い「ドコモ」からのメッセージとして送付される
多彩なターゲティング

NTTドコモの顧客データを活用し、年齢や居住地などの基本属性に加え、dポイントの利用履歴や興味関心といった詳細なセグメントでターゲティングが可能です。不要な方には届かない効率化されたダイレクトメールの送付が可能です。
\ 顧客リストが無くてもすぐに始められる /
楽天のダイレクトメールサービス
楽天は、楽天ポイントを活用したマーケティング施策を展開しています。
全10媒体(楽天市場DM、楽天ターゲティングメールDM、楽天カードDM、楽天ブックスDM、楽天トラベルDM、楽天銀行DM、楽天みん就DM、楽天デリバリーDM、楽天ダイニングDM、楽天車検DM)があり、楽天データを活用して効果的なプロモーション活動が可能です。
Pontaの郵送ダイレクトメールサービス
Pontaは、Ponta IDにひもづくオフライン中心の購買・行動データや属性情報などをベースに、DMでリーチ可能なPonta会員の中から、広告主様のビジネスに適したターゲティングを設定可能です。
アンケート型広告やアプリ広告などのデジタル施策と郵送DMを組み合わせることで、反応率を高めることも可能です。
Vポイントの郵送DMサービス
Vポイントの郵送DMサービスは、Vポイントの会員基盤を活用して、購買履歴、属性、WEB閲覧履歴や TV ログなどをもとにセグメントを行い、ターゲット層へ情報を届けることが可能です。
サンプリングやリサーチなど幅広い商品と組み合わせて活用することができるため、統合的な施策の実施も可能です。
ダイレクトメール広告で成果を上げるポイント
ダイレクトメール広告は、適切なターゲットに効果的なメッセージを届けることで、高い反応率を得ることができます。しかし、単にダイレクトメールを送るだけでは期待する成果を得ることは難しく、ターゲティングやクリエイティブの工夫、適切な配信タイミング、効果測定と改善を行うことが重要です。
ここでは、ダイレクトメール広告の成果を最大化するためのポイントについて詳しく解説します。
明確なターゲット設定
ダイレクトメール広告では、適切なターゲット設定が重要です。顧客の年齢、性別、居住地域、購買履歴、興味関心などのデータを分析し、最も反応率の高い層に向けて送付することで、無駄なコストを削減しながら効果を最大化できます。
特に、過去に自社の商品やサービスを利用した顧客(リピーター)や、類似した属性を持つ新規顧客へのアプローチは、高い効果が期待できます。
魅力的なデザインとコンテンツ
ダイレクトメール広告の開封率を高めるためには、デザインやコンテンツの工夫が重要です。封書の場合、封筒のデザインを目を引くものにしたり、「重要なお知らせ」「期間限定特典」などのキャッチコピーを入れることで開封を促すことができます。
さらに、顧客ごとにパーソナライズしたメッセージを添えることで、ダイレクトメールの受け取り手に特別感を持たせ、反応率を向上させることができます。例えば、名前を入れた個別メッセージや、過去の購買履歴に基づいたおすすめ商品の紹介などが効果的です。
適切なタイミングでの送付
ダイレクトメール広告の成果を最大化するには、送付のタイミングが非常に重要です。例えば、季節ごとのセールやイベントに合わせたダイレクトメール送付は、顧客の関心を引きやすくなります。特に、ボーナス時期や年末年始、誕生日キャンペーンなど、顧客の購買意欲が高まるタイミングでダイレクトメールを送ると、より高い反応率が期待できます。
また、定期購入やリピート利用を促すために、前回購入から一定期間が経過したタイミングでフォローアップのダイレクトメールを送ることも効果的です。適切なタイミングを見極めるためには、過去の反応データを分析し、どの時期にDMを送ると効果が高いかを把握することが大切です。
効果測定と改善のサイクル
ダイレクトメール広告の効果を最大限に高めるためには、送付後の効果測定と改善を繰り返すことが重要です。ダイレクトメールの開封率、レスポンス率、コンバージョン率などの指標を分析し、どの要素が効果的であったかを検証します。
効果測定の結果を基に、次回のダイレクトメール広告の内容やターゲット設定を最適化し、より高い成果を得るための改善を行うことが重要です。
他の広告手法との組み合わせ方
ダイレクトメール広告は、単独で活用するだけでなく、他の広告手法と組み合わせることで相乗効果を生み出し、より高いマーケティング成果を得ることができます。
ここでは、ダイレクトメール広告を他のマーケティング施策と効果的に組み合わせる方法について解説します。
デジタルマーケティングとの連携
ダイレクトメール広告とデジタルマーケティングを組み合わせることで、オンラインとオフラインの両方から顧客にアプローチでき、より高い効果を得ることができます。
例えば、メールマーケティングと組み合わせ、紙のダイレクトメールを送付した後にフォローアップとしてEメールを送ることで、開封率やレスポンス率を向上させることができます。さらに、リターゲティング広告を活用し、ダイレクトメールを受け取ったユーザーがWebサイトを訪れた際に、再度関連する広告を表示することで、購買意欲を高める施策も有効です。
クロスメディア戦略の活用
ダイレクトメール広告は、テレビ・新聞・雑誌・ラジオなどのマスメディア広告と組み合わせることで、認知拡大やブランディングに効果を発揮します。
例えば、テレビCMや新聞広告でブランドの認知を高め、その後にダイレクトメールを送ることで、顧客がより詳しい情報を得られるようにする手法があります。また、ダイレクトメールに掲載された商品やサービスがテレビや雑誌でも紹介されることで、顧客の信頼度を向上させることができます。
特に、高額商品や長期間検討が必要な商品(不動産、自動車、金融商品など)においては、ダイレクトメールで詳細な情報を提供しながら、他のメディア広告で継続的に訴求することで、購買行動につなげやすくなります。
イベントやキャンペーンとの連動
ダイレクトメール広告は、イベントやキャンペーンと組み合わせることで、顧客の参加率を向上させることができます。例えば、展示会やセミナーの招待状としてダイレクトメールを送付し、特典を用意することで参加率を高めることが可能です。
また、店頭キャンペーンと連携し、ダイレクトメールを持参すると割引や特典が受けられる仕組みを導入することで、顧客の来店を促すことができます。
ドコモのダイレクトメール広告の活用事例
約4,400万人のdポイントクラブ特約会員を対象としたダイレクトメール広告サービスの事例をご紹介します。ドコモデータを活用して、実際のマーケティング施策をどのように行ったのか、自動車関連企業と学習塾企業の2事例についてご紹介していきます。
自動車関連企業の事例
店舗の来店可能な地域に限定した範囲をターゲットとして、dポイントと絡めた開封率を高めるダイレクトメールの送付施策を実施。施策実施後には来店から購入に至るユーザーさんが生まれる結果となりました。
効果をより高めるために、送付するユーザーのセグメントを細かく分けることで、顧客層と親和性の高いユーザーにアプローチすることが可能ですので、ぜひ一度お問い合わせください。
学習塾企業の事例
学習塾に通うことができる地域を指定し、夏期講習や冬期講習などの申し込み促進施策を実施。入会特典などを訴求することで開封率を引き上げることで、講習への申し込み増加に寄与しました。
ダイレクトメールと同時にdocomo ad Networkにてオンライン上の訴求を行うことも可能ですので、オンライン/オフライン統合のダイレクトメール施策をお考えの際はぜひ一度お問い合わせください。
\ 顧客リストが無くてもすぐに始められる /
まとめ
ダイレクトメール広告は、ターゲットに直接アプローチできる効果的な手法であり、デジタル広告が主流の現代においても、高い開封率や訴求力を維持しています。ただし、コストや個人情報管理、開封率の課題に対する対策が必要です。
NTTドコモのダイレクトメール広告では、dポイントクラブのデータを活用することで、精度の高いターゲティングが可能となり、自動車関連企業や学習塾の成功事例のように、適切な戦略を取ることで高い効果が得られます。
ダイレクトメール広告は古くから存在するマーケティング施策ですが、今後もさらなる活用の可能性があるため、自社の施策に取り入れ、より効果的な広告施策を実践してみてください。